Ａ： 　マキタの株価は統計的にアメリカの住宅市場と相関性が強いという傾向があります。そのため、戻りも弱いのではないでしょうか。足元は、アメリカの景気に対する先行き不透明感が強く、株価調整が続く可能性が考えられます。ただ、マキタの地域別の売上構成はアメリカの比率が低く、欧州が高いという特徴がありますので、同業他社のなかで相対的に影響は低いと判断されます。チャートは週足のこれまでボックス上限となっていた3800円処で止まるかがポイントになってくるでしょう。

Ａ： 　紀陽HDは06年10月の紀陽銀行と和歌山銀行の経営統合により公的資金が注入され、破綻懸念が遠のきました。その後も株価は人気圏外でしたが、このところの循環物色の流れの中で、水準訂正が行われた可能性が高いと思われます。市場では特定資金の介入観測も根強いようです。急激な上昇は意図的な動きとしても捉えられますが、業績回復が確認されれば徐々に水準は回復していくものと思われます。

短期的で見た場合、こうしたテクニカルでは説明がつかない時はあらかじめ、目標株価とストップロスを決めておき、徐々にストップロスを切り上げていく方法が有効なのではないでしょうか。

Ａ：　ウシオ電機は下落局面において、2200円〜2400円の間で信用買い残が急拡大しています。そのため、2400円辺りは戻り売り圧力が強いところです。ここを抜けて買いの回転が効いてくると、2600円処までの戻りを試す動きが想定されますが、この辺りを抜けきれないようだと、もう少し時間がかかる可能性が考えらます。もともと短期で見ていたのであれば、一旦利益確定を検討してもよいのではないでしょうか。

Ａ： 　システムディは、通期の業績予想でみると株価は割安感があると思われますが、1/26に発表した第一四半期の業績で赤字となっていることから、市場では業績に対する不信感があるものと思われます。このところの新興市場銘柄にはよく見られるものです。

また、信用買い残の多さも上値を抑えている要因となっています。今後業績への不信感が払拭され、信用買い残が減少し始めるようだと、リバウンドが期待できそうです。しかし、仮に今後、業績予想を下方修正するようだとさらに下値を試す動きも想定されます。

上場直後はファンダメンタルズよりも需給に左右されやすいのでロスカットは決めておく必要があります。

Ａ：　ミクシィの値動きを見ますと、ファンダメンタルズよりもマザース指数の動きに相関する傾向があります。その指標となるマザーズ指数がここにきて25日線を突破するなどリバウンドの動きを見せていますので、統計的な観点から同社株が動意してもおかしくないのではないでしょうか。

Ａ：　三益半導体はＰＥＲなどバリュエーション水準は高いものの、成長性を考慮すれば許容されるものと見ています。将来的に超過供給などの懸念などを含め300ミリウエハへの動向がリスク要因になります。しかしながら、足元ではそれほど過度な懸念は必要ないのではないでしょうか。市場が来期の業績を織り込むようだと上値評価が可能と判断しています。

Ａ：　高周波は同じニッケル高で物色されている冶金工、日金工、大平洋金属と比べて依然として出遅れ感があります。特に鉄鋼や非鉄株などはテクニカル面で過熱していても、上がればついていくような相場ですので、むやみにカラ売りするのは危険です。このような場合、ロスカットルールを徹底しておかないと大怪我につながる可能性があります。

Ａ：　藤和不動産は繰越損失の影響で現在税負担が軽く、表面上の割安感が出ています。しかしながら、税負担が正常化すると、単純に今の純益が60％程度低下するので、割り引く必要があります。また、有利子負債の多い企業なので、金利上昇の影響が相対的に大きくなると思われます。

Ａ： 　不動産関連はオフィス賃料の賃料動向などファンダメンタルは堅調ですが、今後、当局の指導、SPC連結化、新BIS規制、金融商品取引法などが不動産バブルの発生を防ぐ役割になってくると想定されます。そのため、中長期で見た場合、投資メリットはそれほど大きくないと判断しています。
ダヴィンチは短期的には需給次第といったところで急落からのリバウンドも考えられますが、今後、当局から同社に何らかの処分が行われると想定されます。そうなると、調整が長引く可能性があるのでリバウンド狙いの買いは割り切りが必要になるのではないでしょうか。

Ａ：　大和システムなど不動産関連はダヴィンチの影響を受けているものと思われます。2800円は押し目買いポイントですが、売りポイントと紙一重でもあることからここを明確に割り込んでしまうと調整が長引く可能性が考えられます。もっとも、新株発行による一株利益の減少を考慮しても、来期も業績拡大が続くことを考えれば、ファンダメンタルズから見て中長期的に割安感のある水準と判断しています。

Ａ： 　ネットエイジはバリュエーション面からはすでに数年先の業績を織り込んだ評価と判断しています。短期的には新興市場の動向に左右されやすい環境が予想されますが、このところの動きは主力株が強い一方、新興市場は弱含む展開が続いています。こうした環境下では、再度100万円に乗せて上場来高値153万円を目指す展開を想定するには力不足なのではないでしょうか。
目先的には80万円のサポートを守れるかがどうかに市場の関心が集まりそうです。ここを維持できるようだと、上値切り下げの三角もちあいを形成する可能性が考えられますが、80万円のフシを割り込むようだと調整が長引く可能性も考えられます。

Ａ：　ジェイコムはＭＮＰを背景に足元業績は絶好調ですが、ＰＥＲなどの指標から判断すると時価は妥当あるいは少々割高な評価と見ることができます。目先はソフトバンク、ＫＤＤＩ、ＮＴＴドコモなどの動きの相関も考えられますが、信用買い残が積み上がってきている点は注意が必要でしょう。ただ、ＴＯＰＩＸへの組み入れもあるので、下値も限定的になるのではないでしょうか。

Ａ：　イントランスはアルデプロなどと比較するとレシオ面からの割安感は後退しています。ロックなしVCの存在も気になるところです。同社のような直近ＩＰＯの場合、業績やテクニカル面よりも新興市場の地合いや需給面に大きく左右される傾向がありますので、ロスカットラインの設定は欠かせません。

Ａ：　T・ZONEホールディングは一時期と比べて大分、信用買い残も落ち着いてきました。ここからの上昇する局面で信用買い残が減少してくるようだと、上値を目指す展開が期待できそうです。業績面では不動産関連事業・債権回収事業を手掛ける子会社が好調で会社計画の上ブレが期待できそうです。

Ａ： 　インタースペースの決算はアナリストレポートなどを見ると会社計画並みに着地するとの見方が大勢です。ただ、直近に同業のアドウェイズが大幅下方修正を出しているように、広告市場の弱含みを考慮すれば下ブレも想定されます。株価はＰＥＲ36倍と、数年先の業績をすでに織り込んだ割高な水準であることから、中長期には不向きなのではないでしょうか。チャートも公開価格の60万円が当面の上値抵抗になりそうです。
短期前提で買ったものを、戻る理由を探して中長期に変えてしまうと思わぬ怪我をすることがあります。今後は損失回避のためにもロスカットを割り込んだ時点で一旦手仕舞いすることをお勧めします。

Ａ：　ダヴィンチは金利上昇リスクがあると見ています。2月に利上げがあるようだと、目先は調整する可能性がありますが、ファンダメンタルズ面ではそれほど懸念はいらないのではないでしょうか。ただ、信用買い残が高水準で推移していることは気がかりです。個人投資家の買い意欲が本格的に回復して、上昇局面で買い残が減少していくかどうかがポイントになるでしょう。また、金利上昇リスクを分散させる方法として、ポートフォリオに銀行を加えて、金利に対する感応度を低下させる方法もあります。

Ａ：　証券株は全体の指数に対する感応度が高い業種なので、仮に日経平均株価が年内に2万円達成するとしたら、今後の成長の鈍化を無視した値動きになることも考えられます。もっとも、目先は過熱しているものと思われますので、目先は調整に入る可能性はありますが、下値余地が限定的になる可能性も考えられます。

Ａ：　マクドナルドは配当や株主優待で保有するのは妙味があると思われますが、値上がり益を期待するような銘柄ではないと思います。業績は回復しているものの、ＰＥＲで見ると割高感が顕著だからです。短期的に噴いた局面が売りタイミングになるのではないでしょうか？

Ａ：　国際商品市況が下落を続けていますが、ここにきて最終局面に近づきつつあると判断しています。非鉄や商社は商品市況の下落に対する感応度が低下してきていることを考慮すれば、三菱マテリアルなどの非鉄は逆張りスタンスで買えるでしょう。タイミングとしては、440-450円辺りまでの戻りがあれば、一旦利益確定を検討する位置と見ています。逆に400円を割り込むようなら、調整が長引く可能性も考えられます。